デンマーク語翻訳サービス
デンマーク語通訳サービス
デンマーク語テープ起こし
テープ起こしサービス概要
デンマーク語による講演のテープ・ビデオ、シンポジウム、インタビュー、ロケVTRなど、
デンマーク語の音声をワードファイルなどに起こし、データ化致します。
デンマーク語ネイティブスタッフが作業いたしますので、的確な仕上がりとなります。
音声の仕様及びご希望の納品データ形式をお知らせ下さい。
翻訳完成データ（doc, xls, pdf, etc.）様々な納品形態に対応可能です。
音声の仕様及びご希望の納品データ形式をお知らせ下さい。
翻訳完成データ（doc, xls, pdf, etc.）様々な納品形態に対応可能です。
品質保証
1. デンマーク語ネイティブが翻訳作業を行うことを原則とした、質の高い翻訳。
（ex. 日本語への翻訳は日本人が、デンマーク語への翻訳はデンマーク語ネイティブが翻訳します）
2. 専門性や難易度、派遣地域に合わせ、最適な翻訳者を選定いたします。
3. 翻訳者の経歴書の提出も可能。
4. 納品後も、6ヶ月間は完全サポートさせて頂きます。
（ex. 日本語への翻訳は日本人が、デンマーク語への翻訳はデンマーク語ネイティブが翻訳します）
2. 専門性や難易度、派遣地域に合わせ、最適な翻訳者を選定いたします。
3. 翻訳者の経歴書の提出も可能。
4. 納品後も、6ヶ月間は完全サポートさせて頂きます。
注意点
雑音などが多く聞き取れない場合は、「XXXX」のように納品いたしますので音声の状態をご確認下さい。
最終的に使われる用途を教えてください。
郵送の場合は、輸送時間が掛かりますのでその分納期を頂きます。
最終的に使われる用途を教えてください。
郵送の場合は、輸送時間が掛かりますのでその分納期を頂きます。
納品までの流れ
1. 見積前のご確認
■デンマーク語のテープ起こしに関するお客様からのご依頼（テープ及びビデオのご送付）
テープ起こしの量、専門性などについては、可能なかぎり詳しいご記入をお願いします。
■納品後のトラブル防止のため、テープ起こしの最終的な用途をお知らせください。
（例えば、印刷、Web用データ、社内文書など）納品方法やファイルの種類、バージョンなどをご確認ください。
■納品後のトラブル防止のため、テープ起こしの最終的な用途をお知らせください。
（例えば、印刷、Web用データ、社内文書など）納品方法やファイルの種類、バージョンなどをご確認ください。
2. 無料見積
3. ご発注
■見積書の内容をご確認の上、正式に発注をご希望の際には、Faxもしくはe-mailで
「発注」とご記入の上、ご返信ください。
作業の開始は、正式なご発注をいただいてからとなります。
4. スタッフ手配
■独自データーベースの中から、ご依頼の内容に沿った優秀なスタッフを厳選します。
5. 社内チェック
■テープ起こし後、社内翻訳コーディネーターが海外訳漏れなどがないか、厳正なチェックを行います。
6. 第3者チェック
■翻訳者とは別の第三者が、翻訳文書をダブルチェックします。（この工程は別途料金になります）
7. 最終仕上げ
■翻訳コーディネーターや、第三者ネイティブによりチェックされた内容をふまえ、さらに正確な翻訳に仕上げます。
8. 納品
■すべてのチェックが終了したら、e-mailまたは郵送でお客様へ納品いたします。
9. 請求書発行
■納品まですべて完了した時点で、請求書を発行いたします。
テープ起こし翻訳過去実績（実績一覧はこちら）
個人情報の管理
個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
(1) お客さまの同意がある場合。
(2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
(3) 業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
（この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、 適切な管理を実施します）
(4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
(5) 有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
（この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります）
(6) 法令等により開示を要求された場合。
(1) お客さまの同意がある場合。
(2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
(3) 業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
（この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、 適切な管理を実施します）
(4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
(5) 有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
（この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります）
(6) 法令等により開示を要求された場合。